公認会計士を働きながら目指したいんだけど、どこの専門学校がおすすめかな？
クレアールて安いけどどうなんだろう？

こういった疑問にお答えします！

こんにちは、公認会計士のなおです。

働き始めて、公認会計士という職業をはじめて知って働きながら目指したい！

学生時代に勉強しようか悩んだけど社会人になって、やっぱり目指そうと思った！

こういった方に、おすすめの公認会計士の専門学校が、クレアールです。

なぜなら、クレアールでは、非常識学習法を取り入れており、効率的な学習ができ、他の専門学校より学習範囲を狭め効率的に合格させるためのプログラムがあるからです。

なので、働きながらでも目指すことが可能な専門学校になっています。

※働きながら目指すといっても、毎日3～5時間は継続して2～3年勉強をする必要があるので、簡単に合格できるというわけではないので注意してください。

クレアールの特徴

通信講座

クレアールは通信講座での受講を基本としており、PCだけでなくスマホ、タブレットで講義を視聴できます。

Web受講なので、ライフスタイルに合わせ、24時間いつでも視聴可能で、再生速度も2倍速まで可能なので、講義の視聴時間を短縮でき、

また、1回の授業が30分なので、忙しい人でも効率的に学習できます。

価格が安い

クレアールの公認会計士講座は、他の大手の予備校に比べると安い価格で受講できます。

以下は、初学者を対象にした割引前の価格比較表です。

専門学校	価格
クレアール	2年コース：54万円（割引前価格） 3年コース：76万円（割引前価格） 4年コース：79万円（割引前価格） ５年コース：82万円（割引前価格）
TAC	77万円
大原	78万

※割引価格は時期によって結構変わるので、資料請求して最新情報を入手してください。

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非常識合格法

非常識合格法は、クレアール独自の効率的な学習法です。

公認会計士試験の合格に必要な範囲に的を絞ったカリキュラムで、満点を目指すのではなく、合格点を確実にとることを目指す学習法です。

ですので、クレアールのテキストは、他の大手の専門学校より少なく、試験で落としてはならない重要論点のみに絞り、テキストを完璧にすれば、最短で効率的に合格点が取れるものになっています。

公認会計士試験は、科目も多く、試験範囲が広範囲に及ぶので、試験にあまり出ないところを長時間勉強しても合格点をとることが難しいです。

しかし、クレアールのテキストは、はじめから重要論点でないところは掲載されていないので、無駄な勉強をすることなく、

クレアールで提供される教材だけをしっかりやれば、自然と効率的に学習できるようになっています。

テキストのボリュームと授業回数が少ない

クレアールは、上で述べた非常識合格法により、効率的に学習し合格させるために、他の専門学校に比べ、効率を重視し、テキストのボリューム、授業回数がコントロールされています。

大手の専門学校では、重要論点でないところも強弱なくテキストに記載されています。

はじめのうちは、どこが重要論点で、どこが重要論点でないのか受講生側から判断はできないですよね？

知らないがゆえに、受講生はテキストを万遍なく学習してしまうことで、あまり試験に出ないところを何時間もかけて学習するといったことが起きてしまいます。

しかし、クレアールのテキストは、はじめから、重要論点に絞ってテキストが作られており、重要論点でないけれども知っておいた方がいい箇所については、きちんと明記されています。

なので、はじめからクレアールのテキストを信じて勉強するだけで、知らないうちに効率よく勉強できるようになっています。

また、授業回数も大原やTACに比べ8割くらいになっています。

授業回数少なくて不安じゃない？

大原やTACに比べ、授業回数は少ないですけど、合格するために必要なものはすべて収録されているので、もの足りないということは全くないです。

授業の受講よりも大切なことは、復習や自習の時間で、どれだけ授業の内容やテキストを自分のものにできるかが重要なので、授業回数が削減されている分、復習や自習に使えるので、とても効率重視の学習ができます。

社会人合格者が多い

クレアールには、3年トータルセーフティコース、4年トータルセーフティコース、５年トータルセーフティコースというコースがあり、

上記のコースは3年、4年、５年間保証してくれるコースです。

働きながら公認会計士を目指す人向けのコースで、短答であれば、6回受けるチャンスがあり、論文であれば最大3回受けるチャンスがあります。

大手のTACや大原は、2年コースが最大なので、働きながら2年ですべてのカリキュラムを終え、合格することは難しく、落ちてしっまた場合、追加で40、50万かかります。

クレアールでは、3年、4年、５年のコースがあり、TACや大原の２年コースよりお得に挑戦できるので、働きながらでも目指すことが可能です。

また、早めに合格してしまった場合でも、お祝い金をもらえたり、講義の未受講分の料金が全額返ってきたりと、かなりの手厚い保証付きになっています。

トータルセーフティコースは以下の8つの理由から選ばれています。

私も、会計士試験に挑戦した際にクレアールと似た制度が大学にあり簿記資格や短答式試験や論文式試験に合格した際にお祝い金をもらって最初に払う多額の受講代を一部回収していました。

トータルセーフティコースは、早く合格すればするほど多くのお祝い金がもらえるので、受講料が高くて挑戦をするか迷っている方には、いい制度となっています。

こういった魅力的な保証がついているコースがあるので、クレアールでは、社会人合格者が多いです。

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クレアールの評判

YouTube

デメリットももちろんある

非常識合格法の理解不足

非常識合格法は、楽して合格できるといったものではないです。

やらないといけない部分はきちんとやらないといけないですし、クレアールで提供される教材はすべてやらないと合格できません。

TACや大原といった大手の専門学校でも同じですが、クレアールでも手を抜いた勉強をすると、確実に落ちます。

非常識合格法というのは、決して楽して合格できるといったものではないので、注意する必要があります。

非常識合格法について書いてある書籍が、クレアールに資料請求すると無料でついてきます。

公認会計士講座を勉強する前に1度読むだけで、効率的な学習の仕方が手に取るようにわかるので、勉強開始前に読んでおくことを推奨します。

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受講生が少ない

クレアールは、大原やTACに比べると、受講生が少ないです。

受講生が少ないと何でデメリットなの？

公認会計士試験は相対試験なので、みんなができるところは確実にでき、みんなができないところは、できなくても合格するといった試験になっています。

なので、公認会計士試験に合格するためには、受講生が多い専門学校に行く人が多いです。

しかし、大手の大原やTACに比べると受講生は少ないですが、クレアールも準大手の専門学校なので、それなりに受講生は多く、クレアールの中でも、答練や模試で上位に組み込めば何の問題もありません。

また、大原やTACの模試を定期的に受けることで、自分のなんとなくの順位を認識できるので、大手の専門学校の模試を受けることで十分回避できます。

私も、本番前には大原やTACの模試を受けて自分の順位を確認していました。

クレアールのテキストの見本

以下がクレアールのテキストの見本です。

クレアールはどんな人が向いているか

クレアールは上記ののような、働きながらで時間をあまり多く費やせないけど、効率的な学習で合格したいという方におすすめです。

どこの専門学校に入ってもそうですが、結局は、専門学校を信じて、最後まであきらめずにできるかが勝負なので、

働きながら目指したいという方は、クレアールを信じて最後まで突っ走っていただければと思います！

おわりに

クレアールの特徴や評判について紹介しましたがいかがでしたでしょうか。

個人的に、クレアールは、「働きながら公認会計士を目指したい」という方におすすめの専門学校です。

3年トータルセーフティコース、4年トータルセーフティコースという3年、4年も保証してくれるコースはクレアールにしかないですし、途中で合格した際には、お祝い金がもらえたり、未受講分は返金されるので、リスクを抑えて始めることができます。

また、クレアールは、効率を重視しているので、少ない時間しかない社会人でも効率的に学習できるようになっています。

まずは、無料の講義を視聴して自分に合うか判断してみてください。

講義は、無料の資料請求をすることで視聴可能です。

また資料請求フォームでは、非常識合格法の書籍も選択すればもらえます。

効率よく勉強し合格するための方法がすべて書いてあるので、読んでから勉強をスタートすると最短で合格するための方法が分かります。

資料請求してタダ読みしてみて下さい。

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簿記1級取得するのに、メリットてあるのかな？
逆にデメリットてあるのかな？

こういった疑問にお答えします。

こんにちは、公認会計士のなおです。

簿記1級は難しい試験なので、簿記2級に比べ長期間かつ長時間勉強する必要があります。

なので、簿記1級取得にあたって、メリット・デメリットについてきちんと認識した上で、勉強するか判断したいという人は多いのではないでしょうか。

そこで、これから勉強する人に向け、簿記1級の取得によって得得られるメリット・デメリットについて紹介したいと思います。

簿記1級取得のメリット

年収アップ

簿記1級を取得することで、年収アップが期待できます。

ご自身の年齢にもよりますが、20代・30代であれば年収アップが期待できます。

なぜなら、20代・30代であれば転職にあたり圧倒的な武器になるからです。

転職の武器にできるので、今いる会社に固執することなく、ストレスフリーにもなれます。

詳しくは、こちらの記事を参考にしてみてください。

新卒なら大企業への就職のパスポート

大学生のうちに簿記1級を取得することができれば、就活の時に圧倒的な武器になります。

簿記1級は、難しい試験で、公認会計士や税理士を目指している人以外、大学生で取得している人は少ないです。

なので、簿記1級を取得することで、就活時に差別化でき、誰もが知っている有名な上場企業などの大企業へ就職ができる可能性がかなり高くなります。

また、簿記1級を取得することで、難しい試験への成功体験が得られます。

就活時の面接では、自分の人生における成功体験のエピソードを持っておくことは重要で、

簿記1級を通した成功体験を得ることで周りと差別化させることができるので、是非挑戦してみてください。

評価が上がる

簿記1級は合格率10％くらいの難しい試験です。

難関な試験に合格できれば、自ずと周りからの評価は高くなります。

経理部に所属していれば、将来の課長、部長候補になったり、

転職を考えている人なら、簿記1級を武器に転職で優位に立つでしょう。

税理士資格の受験資格が得られる

税理士資格を受験するためには、受験資格が必要です。

受験資格を得るためには、いくつか方法があるのですが、簿記1級を取得することで、得ることができます。

税理士資格は働きながら取得を目指す人が多く、簿記1級は通過点になります。

働きながらでも取得可能な資格なので、簿記1級の取得後、税理士資格を取得する人は多いです。

会計知識が身につく

簿記1級の勉強内容は、公認会計士試験の会計学や税理士試験の簿記論の範囲とそんなに変わらないです。

会計面でいうと、公認会計士や税理士といった会計・税務の専門家と同等の知識レベルになるので、相当の会計知識を得ることができます。

会計士や税理士になるには専門学校の費用として約100万弱かかるのに対し、

簿記1級は、専門学校に通って勉強しても10万ほどでできるのでかなりおすすめです。

簿記1級取得のデメリット

難しい試験

簿記1級の取得にあたったデメリットは1つで、「ただただ難しい！」というだけです。

簿記1級は、公認会計士や税理士の勉強をしている人が多く受ける試験なので、試験を受ける母集団のレベルが高く、その中でも合格率は10％と低くなっています。

しかし、簿記1級の採点方法は、みんなができるところに配点があるので、相対試験でもあります。

なので、みんなができるところはできるようにしておけば受かる試験でもあります。

また、会計士や税理士を目指している人でも1回で合格するのはかなり難しく、複数回受験するのが普通の試験です。

なので、会計士や税理士を目指していない方が、難しい試験だからといって諦めてしまうのはかなりもったいないです。

複数回受験が当たり前なんだと思い、是非挑戦してみてください！

簿記1級の取得を悩むなら挑戦してしまえ！

簿記1級の勉強をするか迷う気持ちはすごくよくわかります。

取得にあたり、多くの時間勉強しないといけないですし、費用対効果を考えるとメリットがメリットに感じられないと思っている人もいるのではないでしょうか。

しかし、簿記1級の勉強をするか迷っているのであれば、一刻も早く勉強を開始した方がいいです。

上述したように、簿記1級を武器にできる期間は長くはなく、20代・30代であれば、武器にでき年収アップが期待できますが、

40代・50代になっていたら、管理職の世代ゆえに、簿記1級だけで年収をアップさせることは厳しいです。

しかし、結果論かもしれないですが、やらない後悔より、やった後悔の方が、人生経験が増え、人間としてはるかに成長し、より豊かな人間になることができます。

難しい試験ではありますが、若ければ若いほど、上述したメリットの方がデメリットをはるかに上回り、簿記1級取得後の人生をはるかに豊かにしてくれます。

簿記1級の勉強をするか迷っているのであれば、迷っている時間がもったいないので一刻も早く勉強を開始しましょう！

簿記1級のおすすめの専門学校のネットスクールに関する記事はこちらを参考にしてください。

簿記1級の勉強方法についてはNoteに記載していますので、参考にしてみてください。

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公認会計士の福利厚生てあるのかな？
激務て聞くけど有休てちゃんと消化できるのかな？

こういった疑問にお答えします。

こんにちは、公認会計士のなおです。

公認会計士になりたいけど、福利厚生にどんなものがあるのかや有休消化はできているのか疑問に思っている人は、多いのではないでしょうか。

公認会計士試験に合格後、多くの人は監査法人に行きます。

監査法人に福利厚生があるのか、どういった福利厚生があるのか、

また激務のイメージのある監査法人ですが、有休は消化できているのかについて紹介したいと思います。

法定福利厚生

法定福利厚生とは、事業者が負担すべき福利厚生として法律によって義務付けられているものです。

医療保険

日常生活でけがや病気をしたときに使う保険で、医療費が3割負担になる制度です。

医療保険は、どこに所属しているかで加入する保険が変わります。

企業に勤めていれば健康保険、公務員であれば共済組合、自営業や学生であれば国民健康保険に加入することになります。

公認会計士の場合は、監査法人や組織内会計士として企業に所属する方が大半なので、健康保険になります。

企業と従業員で折半され、給料から天引きされます。

介護保険

介護保険は、介護が必要になったときに必要な介護サービスを受けることができる保険で、40歳以上が加入します。

介護保険も事業者と折半になります。

厚生年金保険

厚生年金保険は、老後の所得保証の役割を果たしていて、年金になります

厚生年金保険料の負担は、所得の金額により異なり、事業者と従業員とで折半になります。

労働保険

労働保険は労災保険と雇用保険の総称です。

労災保険

労災保険料は事業者が全額負担してくれているので、気付いていない人がほとんどですが、仕事中に事故に巻き込まれた、仕事上で病気やけがをした場合などに支払いが受けられる保険です。

労災保険料は全額会社負担です。

雇用保険

雇用保険は、失業して収入が不安定になった場合に求職者の所得を補償するための保険です。

失業してハローワークに申請すると支払いを受けることができる保険です。

雇用保険料は、給与によって異なりますが、従業員が支払う保険料は少ないです。数千円ほどです。

法定外福利厚生

法定外福利厚生とは、法律とは関係なく会社が独自に行う福利厚生です。

通勤手当

通勤手当とは、自宅から会社までの通勤にかかった費用を会社が負担してくれるものです。

住宅手当

住宅手当で代表的なものは、家賃をいくらか負担してくれる家賃補助です。

他にも社宅や寮の提供や、住宅ローンの補助など会社によって色々とあります。

社員食堂

社員食堂は、その名の通り、社員のための食堂で、普通の外食より安く食事ができたり、会社によっては、無料で食事をすることができるところもあります。

慶弔見舞金

結婚や出産、葬儀を行った場合などに見舞金をもらうことができる制度です。

財形貯蓄

財形貯蓄とは、毎月の給料から一定額自動で貯蓄され、住宅を購入する際や、子供の教育費などお金が必要なときのために備える制度です。

計画的な貯蓄が苦手な人でもお金を貯めやすいメリットがあります。

大手監査法人の福利厚生

監査法人トーマツ

https://recruit.tohmatsu.co.jp/recruiting/requirements

あずさ監査法人

http://www.recruit.azsa.or.jp/recruit-02.html

新日本監査法人

https://www.shinnihon.or.jp/recruit/recruit/career_guide.html

あらた監査法人

https://www.pwc.com/jp/ja/careers/mid-career-a/recruiting-info/recruiting-info2020.html

監査法人に共通点してある法定外福利厚生

カフェテリアプラン

カフェテリアプランとは、毎年健保から支給されるポイントを利用して、健康診断のオプション、生活用品、健康用品、ジムやマッサージや娯楽施設の利用券など様々なものに引換えて利用することができます。

監査法人によって毎年の支給額は異なりますが、約3万円ほど支給されます。

私は、温泉施設の利用券やエステの利用券、健康診断（成人検診）につけることができるオプション（胃カメラや婦人科検診など）などに使っていました！

普段は行かないエステも無料だったら行きたくなりますよね（笑）

公認会計士登録費用など

公認会計士試験（論文式試験）に合格後、公認会計士準会員の登録や補修所に通うことになります。

その際に係る費用を監査法人は負担してくれます。

また、論文式試験合格後、約3年後に修了考査を受験しますが、その費用や合格後の公認会計士登録費用、会費の費用なども負担してくれます。（総額30万ほどです。会費は毎年約10なのでめちゃめちゃでかいです！）

監査法人に共通してない福利厚生

住宅手当

住宅手当は、大手監査法人には共通してないです。

しかし、住宅手当がなくても給料が高いので、不自由に感じたことはないです。

社員食堂

社員食堂も監査法人にはないです。

コロナ前は基本的には、クライアントに行っての作業が多かったので、（今はどこも在宅）

事務所で食事を取る人が少ないので社員食堂は設けられていないです。

有休消化はできる？

監査法人では、年次にもよりますが、毎年2週間ほど有休が付与されます。

そして年間に5日間は必ず有休を使わないといけなく、多くの人が付与された有休を完全に使い切ります。

監査法人では、4月～6月にくる3月決算の期末監査の忙しい時期を除いて、割とハードルなく有休を消化することができるので、8月9月の閑散期に取る人が多いです。

なので、問題なく有休を消化できます。

おわりに

監査法人における公認会計士の福利厚生、有休消化について紹介しましたが、いかがでしたでしょうか。

住宅手当以外は他の民間企業と大差ないのではないでしょうか。

多くの企業である住宅手当が監査法人にはないことが大きいですが、その分給与が高く、入社後4年～5年もすれば年収800万ほどになるので特に問題に感じたことはないです。

これから公認会計士になりたい方は、安心して目指してください！

公認会計士試験の専門学校に関する記事はこちらを参考にしてください。

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簿記1級取得したいけど年収上がるのかな？
簿記1級取得したらどのくらいの年収の企業に就職・転職できるのかな？

こんな疑問にお答えします。

こんにちは、公認会計士のなおです。

簿記1級は難しい試験なので、それ相応のメリットがないと取得したくないと考える方は多いのではないでしょうか。

結論として、簿記1級を取得することで、上場企業などの大企業の経理やコンサルティングファームなどへ転職することが可能になるので、今より年収を上げることが可能です。

この記事では、簿記1級の取得を目指す人に向け、転職先の候補や転職先の年収について紹介します。

簿記1級で年収をあげることができる理由

簿記1級は、公認会計士の会計学、税理士の簿記論、財務諸表論の科目と同程度のレベルです。

なので、会計の分野に関しては、公認会計士や税理士と同様の知識量といえるでしょう。

また、簿記1級を取得することで、豊富な会計知識が身につき、

給料の高い上場会社や、コンサルティングファームへの転職が可能になり、現状の年収を上げることができます。

経理経験がすでにあり、簿記1級を取得している人であれば、年収600万、役職付きのポジションなら年収800万も転職先の候補として出てきます。

国民の平均年収が約460万円なので、多くの人が簿記1級取得することで上がるのではないでしょうか。

転職先の候補先

上場企業の経理

上場企業の経理は、非上場の経理に比べると、複雑で高度な会計知識を要する必要があります。

なぜなら、海外子会社を多く持っていたり、会社の規模が大きくなるにつれ、複雑な取引を行っていることが多いからです。

規模の大きい上場会社であればあるほど、簿記1級などの会計知識を持っている人は即戦力となります。

そして、上場会社の経理への転職は、未経験からでも3～4年ほどで年収500～600万、経験ありの役職付きで約800万くらいの条件での転職先が多いです。

会計系のコンサルティング

会計系コンサルティングは、企業に対して会計処理のコンサルティングや会計システム導入にあたってのコンサルティングを行う業務です。

コンサルティングファームは、初年度から年収500万～600万での転職先が多いです。

戦略系コンサルティング

戦略系コンサルティングは、企業の経営戦略に関するコンサルティングで、

激務のところもありますが、年収は高く、年収数千万と稼ぐ人が多いです。

会計事務所

会計事務所は、企業の記帳代行や確定申告などの税務申告、経営コンサルなどの業務を行います。

会計事務所への転職は、年収400～500万が多いです。

会計事務所で年収を上げるためには、公認会計士の資格や税理士の資格があると年収が一気に上がるので、

簿記1級を取得後、公認会計士や税理士の取得を目指す方にはおすすめの転職先です。

今30代の会社員の場合

30代で経理経験者あれば、役職のある世代なので、簿記1級を取得することで、別の上場企業での役職ありの転職がすぐにでも可能です。

上記のような条件は、管理職を期待されているということなので、年収は600万～800万、順調に出世すれば、将来経理課長、経理部長となり、年収1,000万以上になる可能性もあります。

経理経験が3年以上ある方は、簿記1級を取得することで、年収を上げるチャンスがあるので是非挑戦してみてください。

簿記1級のおすすめの専門学校ネットスクールに関する記事はこちらを参考にしてください。

経理経験がない方は、今働いている職場で経理に異動できれば異動して経験を少しでも積むことをおすすめします。

簿記1級を取得しても、経理未経験ですと転職の幅が効かないというのも現実です。

経理経験があるだけで年収アップの転職候補は格段に広がるので、簿記1級の取得を目指すのと同時に、経理の経験を積むことでスムーズな年収アップが期待されます。

今20代の会社員の場合

上場企業の経理や会計系のコンサルティングファームへの転職が可能で、今よりも給料を上げることが可能です。

上場企業の経理の場合は、将来の管理職ポジションを期待されており、経理の経験があれば、年収500万～となるところが多く、会計系コンサルティングも年収600万～となるところが多いです。

年功序列の社会の中、20代で多くの給料を貰えるところが少ない中で、最低でも年収500万を確保できるのは大きいのではないでしょうか。

今大学生の場合

簿記1級を取得することで、有名な上場企業の経理へ就職できる可能性が高く、一般就活時にかなり有利に働くでしょう。

有名な企業への就職ができれば、自ずと年収も周りより高く、今後の年収の上り幅も高くなるでしょう。

20代既卒フリーターの場合

フリーターの場合、高校や大学卒業後何をしていたのか面接時で聞かれることが多いでしょう。

その時に、「公認会計士の勉強をしていた」「俳優を目指していた」など何かをきちんとやっていた人ならいいですが、

何もないとなると面接突破することは、かなり難しいです。

経理職への就職は、完全に未経験だと厳しいのが現実です。

なので、経理経験があると就職先が広がるので、簿記1級の取得と同時に、派遣などで経理の経験を積んでおくことをおすすめします。

おわりに

簿記1級取得と年収に関して記載しましが、いかがでしょうか。

高校生や大学生などの学生であれば簿記1級取得することで、就活時に大いに役立ち有名な企業への就職が期待できます。

既に働いている会社員の方でも、簿記1級を取得することで、上場企業の経理やコンサルティングファームへの転職が可能になり年収アップが期待されます。

また、転職はしたくないという方でも、将来の課長、部長候補になり、昇進による年収アップが期待されます。

さらに簿記1級という難しい資格を取得することで、他と差別化できるので、転職先の幅が広がり、一つの会社に固執することなく、ストレスフリーで働くこともできます。

簿記1級の取得を考えている方は、是非挑戦してみてください。

簿記1級は10万円ほどで専門学校での勉強が可能です。

これから簿記1級の勉強をする方に、おすすめのスクールはネットスクールです。

ネットスクールは、講義がWeb上でいつでも、どこでも勉強できるので、忙しい人でも自分のペースで受講可能です。

使用教材も図や具体例が多く掲載され、簿記1級のわかりにくい内容も理解しやすいように工夫されているのでめちゃめちゃおすすめです。

使用教材（とおるテキスト）は市販もされているので、確認してみたいという人はポチって確認してみてください。

ネットスクールに関する詳しい記事はこちらを参考にしてください。

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公認会計士がAIに代替されるて本当？
公認会計士の将来性は大丈夫？

こういった疑問にお答えします。

こんにちは、公認会計士のなおです。

公認会計士になりたいけど、公認会計士という職業が今後なくなってしまうのではないか、AIに取って変われられるのではないか、

将来性は大丈夫なのだろうかと思っている方は多いのではないでしょうか。

この記事では、公認会計士の業務がAIに取って代わられるときが来るのか、

実際に公認会計士として働いている私の視点からみた公認会計士の将来性について紹介します。

公認会計士になりたいけど、公認会計士という職業に将来性があるか不安に感じている方にぜひ読んでいただきたいです。

公認会計士のなり方についての記事はこちらを参考にしてください。

そもそもAIに代替されるといわれたきっかけ

公認会計士がAIに代替されると言われるきっかけになったのが、2015年に野村総研とオックスフォード大学で行われた共同研究の結果です。

この研究によると、公認会計士が将来AIに代替される可能性は85.9％という結果になっています。

この研究から、色々なところで公認会計士という職業が将来なくなるのではないかと懸念がされるようになりました。

AIに代替される業務

公認会計士の業務は、数値の入力、書類のまとめ作業のような誰でもできる単純な作業から、専門家としての判断を要する高度な業務まで様々あります。

公認会計士の業務は、誰でもできるような単純な作業も多くあり人手不足になっているのが現状です。

専門家としての判断は、議論の余地がある答えがないものに対して行うことが多いので、完全にAIに取って代わることはないでしょう。

AIに代替されるといわれる業務としては、誰でもできる単純な作業の方です。

現場の公認会計士からすると、早く取って代わってほしいというのが現実です。

実際私も公認会計士として働いていますが、AIにやってもらった方がミスや間違いもなく効率的に作業でき、

判断が必要な部分に多くの時間を費やせるなと感じる局面はたくさんあります。

ですので、単純な業務については、AIに代替されたとしても公認会計士としては何も不自由なく、

むしろ本来やるべき仕事が行えるので、ありがたいです。

AIに代替されない業務

上でも述べたように、公認会計士の業務でAIに代替されない業務は、公認会計士としての職業的専門家としての判断を行う業務です。

なぜなら、職業的専門家としての判断が必要な場合は、多くの場合、答えのない問題に対して、専門家としてそれぞれの事例に合わせた判断を行うからです。

資産に計上するためには、以下のどちらかの要件に該当する必要があります。

上記の要件に該当しない場合は費用になります。

ここで、実際の実務において、皆さんは、ソフトウェアの開発段階において、

当該ソフトウェアが将来の収益獲得に貢献するか、費用削減の効果がもたらされるかて判断できますか？

おそらく100％自信をもって回答出来ないと思います。

開発中のソフトウェアの開発の成功確率にもよりますし、会計士であっても事案によって意見が異なるからです。

このような人間によって判断が異なるものに対してAIで判断することは困難で、AIに代替されることはないでしょう。

公認会計士協会としての見解

公認会計士協会としての見解も同様、監査は、経営者とのディスカッションや深い考察が必要なので、

AIには難しく、逆にAIが発達して、膨大なデータの収集、分析、照合など自動でできるものを任せられれば、

人間でしかできないことに多くの時間を割くことができ仕事の時間を短縮でき、

より豊かな人生を送ることができるといっています。

公認会計士協会HP

公認会計士の需要

次に、今後公認会計士の需要があるかどうかですが、

昨今、公認会計士の需要は増えており今後も増えることが予想されています。

コロナの影響もあり、合併や事業移転をする会社が多く、会計相談や買収価格の相談など多くあります。

またコロナを機に社会経済が変化してきているので、今後も公認会計士の活躍の場はさらに広がるでしょう。

さらに、公認会計士の独占業務である監査は、上場している会社は必ず監査を受けないといけないので、監査という業務は今後もなくなることはないです。

そのため、公認会計士の業務がAIによって、効率化される未来が近い将来、来るかもしれないですが、

完全にAI取って代わられることはなく、将来性がある職業です。

公認会計士の数の増加

公認会計士の数はどうでしょうか。

論文式試験の合格者数推移（会計士の増加推移）

修了考査の合格者数の推移（公認会計士の増加推移）

上の表から分かるように、2006年～2008年の大量合格時代を除いて、やや減少傾向にはありますが、

毎年会計士になる方、公認会計士になる方は約1,000人ほどです。

そして、この傾向は今後もしばらく続くといわれており、会計士人口は、今と大きくは変わらないでしょう。

ですので、公認会計士の将来性について不安に思う必要ははなく、安心して公認会計士を目指していただければ大丈夫です。

公認会計士になるメリット・デメリットに関する記事はこちらを参考にしてください。

おわりに

公認会計士の将来性について紹介しましたが、いかがでしたでしょうか。

AIに取って代わられると予想がつく業務もありますが、公認会計士としての判断に関する業務は、公認会計士でしかできなく無くなることはありません。

そのため、これから公認会計士になりたいと思っている方は、安心して全力で挑戦して欲しいです。

私が公認会計士になって思うことは、業務面や働き先、働き方など本当に色々な選択肢があり、

普通のサラリーマンでは経験することのできないことが、公認会計士試験に合格するだけでたくさん得ることができます。

また、収入面でも普通のサラリーマンより多く、転職先も多いので職を失うこともなく安定した収入を継続して得ることができます。

公認会計士の就職先、転職先、年収に関する記事はこちらを参考にしてください。

公認会計士試験は、ボリュームが多く難しいですが、やるだけの価値がありますし、粘り強く継続して勉強できれば誰でも合格できるような試験です。

公認会計士試験の勉強は独学では無理なので、まずは、専門学校に入って勉強することが必要です。

専門学校に関する記事はこちらを参考にしてください。

私の通った専門学校でもある東京CPA会計学院は合格率が非常に高く（合格率37.1％）、テキストがわかりやすいので、非常におすすめです。

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公認会計士を目指すか迷ってるけど、公認会計士になると得られるメリットてどんなものがある？

逆にデメリットてあるかな？

こういった疑問にお答えします。

こんにちは、公認会計士のなおです。

公認会計士になりたいけど、目指したところで試験に合格するかわからないし、メリット・デメリットをきちんと知ったうえで、

勉強開始させたいと考えている方は多いのではないでしょうか。

私自身、公認会計士として実際働いており、公認会計士になって感じるメリット・デメリットについて赤裸々に紹介していきたいと思います。

結論としては、デメリットはメリットを上回るので、目指す価値のある仕事です。

受験勉強は大変ですが、デメリットはそこくらいしかないので、是非挑戦してみてください！

それでは、メリット・デメリットを紹介します。

メリット

年収が高い

まず、一つ目に何といっても、年収が高いことです。

賃金構造基本統計調査の表

この表からもわかる通り、公認会計士は〇番目に年収が高いことになっています。

公認会計士の1年目の年収は約500～600万です。

その後、約10年くらいで1,000万に到達する人もいます。

新卒であればなおさら、社会人経験者であっても、1年目からこれだけもらえ、年収1,000万に到達するのも早いので、高年収なのではないでしょうか。

公認会計士の年収についてはこちらの記事を参考にしてください。

信用力があり社会的地位が高い

公認会計士になって実際に感じることは、社会的地位が高いことです。

公認会計士試験合格後多くの人は、監査法人に就職すると思いますが、クライアントからの対応でも誰もが感じると思います。

クライアントからは先生と言われ、クライアント訪問時にはお茶やケーキが出てくることもあります。

また、BIG4といわれる監査法人は、日本ではあまり知られていないですが、海外では、ものすごく有名で、入社したいランキング上位にランクインするほど有名です。

大手企業の内部情報を得られる

監査という仕事が公認会計士の独占業務ですが、この監査を行う上で、クライアントの内部情報を知ることになります。

普通の人なら見ることのできない取締役会、経営会議の議事録や世に出回っていない開発・企画書など監査の過程で見ることがあります。

また社長、理事者の方とのディスカッションをする機会も多いので、まだ世の中にでる前の情報や、経営指標などを事前に知ることができます。

就職先、転職先が豊富

公認会計士は、就職先や転職先で困ることはないです。

以下のような就職先、転職先があります。

公認会計士試験合格後は、多くの人は監査法人でキャリアをスタートする人が多いですが、監査法人で定年までいる人は少なく、9割の人がそれぞれのやりたい分野に転職していきます。

転職先がたくさんあり、簡単に転職できるので、嫌な上司にあった場合でも、すぐ転職できストレスを受けながら働き続けるといったこともないです。

学歴がなくても大丈夫！

公認会計士試験に合格すると、学歴で評価する人はほぼいなくなります。

公認会計士試験に合格という事実だけで、公認会計士としての評価が受けられるので、学歴コンプレックスがある人は、おすすめです。

転勤がない

一般事業会社に勤めて組織内会計士になった場合は、人事異動で転勤の可能性はありますが、監査法人、税理士法人、コンサルティングファーム、会計事務所に勤務した場合は、転勤はないです。

大手の監査法人で地方事務所を多く持つところですと、地方事務所に行きたいという自身の希望により行くことは可能です。

雇用者側から人事異動などを理由として、行かされることはほぼないです。

リモートワークができる

監査法人、税理士法人では、コロナが流行後、いち早くリモートワークに切り替え、

コロナ後である今後もリモートワークを行うことが公表されています。

リモートワークが始まって、通勤がなくなったため、体力的にも余裕があり、

通勤時間を睡眠や趣味の時間に充てられるようになったので、ワークライフバランスがとれるようになりました。

税理士、行政書士登録が可能

論文式試験に合格して、約3年後の修了考査に合格し公認会計士になると、税理士、行政書士の登録が可能になります。

公認会計士として働くでもよし、税理士、行政書士でも働くことができるので、業務の幅が広く、広範囲にわたって活躍できます。

公認会計士のなり方に関する記事はこちらを参考にしてください。

デメリット

公認会計士試験が難しく合格できない可能性がある

公認会計士になりたいけど、試験が難しく合格できないかもしれないという不安を抱く方は多いはずでデメリットを上げるならこれが最大のデメリットです。

私は公認会計士試験を受験し合格しましたが、正直簡単ではなかったです。

最低でも2～3年死に物狂いで勉強する必要があります。

ただ、人生を豊かにしたいと思う人は、多かれ少なかれ、どこかできちんと努力する必要があります。

公認会計士になるとこれだけの多くのメリットがあり、一生もののスキルが2～3年の勉強で手に入ると思えば、やるだけの価値は間違いなくあります。

なので、迷っている方は是非挑戦して欲しいと思います。

どうしても不安という方は、まずは簿記1級の勉強から始めるといいです。

簿記1級は10万円ほどで勉強できますし、

公認会計士試験の範囲は簿記1級の範囲を含み結構な割合を占めます。

私の感覚では、半分くらいは簿記1級の範囲で占めていると思っています。

簿記1級まで勉強して公認会計士講座に進む方がすんなり勉強できて、結果短期間で合格できるという人が多いです。

私も公認会計士試験を受ける前に簿記1級を勉強してから公認会計士試験の講座に申し込み、勉強を開始しました。

そういった経験を踏まえても、簿記1級の勉強をしてみて、そこから公認会計士試験にチャレンジするか考えるのでも遅くないと思います。

簿記1級からスタートしたいという方はこちらの記事を参考にしてください。

一生勉強して知識をアップデートする必要がある

会計基準や監査基準は時代にそって毎年のように更新されているので、公認会計士もその更新について行く必要があります。

公認会計士は会計の専門家である以上、クライアントに価値提供をする際には知識のアップデートは必須になってきます。

また、受験勉強をする企業会計だけでなく、IFRSや公会計などの企業会計以外の分野で活躍する場合は、その分野に関しても新たに勉強しないといけないです。

公認会計士は活躍する幅が広いだけに、必要となる知識も多く、働き続ける限り知識のアップデートは必要になってきます。

ただ、監査法人や税理士法人などに所属している場合は、法人が研修を用意してくれているので、そこまで心配はいらないです。

AIに取って代わられるかもしれない

昨今、公認会計士の業務がAIにとってかわられるかもしれないと言われています。

公認会計士の仕事は、単純な作業から専門家としての判断が問われるような高度な業務まで多岐にわたります。

AIに取って代わられるのは、この単純な作業であって、公認会計士としての専門家としての判断の部分は、AIにとってかわることはないです。

むしろ、単純な作業も現状やっているので、早くAIにやってもらいたいというのが正直なところです。

なので、これはデメリットとしてあげましたが、メリットとして考えられるかもしれないですね。

おわりに

公認会計士になることで得られるメリット・デメリットについて記載しましたが、いかがでしたしょうか。

総じて、公認会計士になって得られるメリットはデメリットをはるかに上回るので、ぜひ公認会計士に挑戦してみて欲しいです。

専門学校の比較記事はこちらを参考にしてください。

私の通った専門学校でもあるおすすめの専門学校（東京CPA会計学院）に関する記事はこちらを参考にしてください。

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公認会計士て転勤あるのかな？
どういう働き方なんだろう？

こういった疑問にお答えします。

こんにちは、公認会計士のなおです。

公認会計士になりたいと思っているけど、公認会計士になると転勤があるのか不安に思っている方は多いのではないでしょうか。

公認会計士試験に合格すると多くの人が勤務するのが監査法人になります。

この記事では、公認会計士になりたい人に向け、監査法人での転勤があるのかについて紹介していきたいと思います。

また、監査法人以外ではどうなのかについても紹介しているので、是非最後までご覧ください。

BIG4のうち地方事務所を多く持つのはどこか？

公認会計士試験に合格すると多くの人はBIG4の監査法人に行きます。

BIG4の監査法人のうち、どこが地方事務所を多く持つのでしょうか。

地方事務所を多く持つのは、監査法人トーマツ、あずさ監査法人です。

監査法人トーマツもあずさ監査法人も全都道府県にあるわけではないですが、主要都市には事務所があるといった感じです。

以下BIG４の監査法人の地方事務所をまとめた表です。

採用は地方事務所ごとに行われる

公認会計士の2次試験（論文式試験）に合格すると、多くの人は監査法人への就活を行うことになるのですが、

地方事務所を希望する場合は、地方事務所ごとに採用活動が行われているので、希望する事務所ごとに就活をする必要があります。

東京事務所よりも地方事務所の方が選考が早かったりするので、早めに就活をおこなう必要があります。

監査法人に転勤はあるか？

監査法人から転勤を打診されるといったことはほぼないです。

しかし、実家の近くにある事務所に行きたい、結婚した相手の仕事の都合上地方事務所に行きたいなどの本人の希望により、事務所を異動することは可能です。

ハードルもそこまで高くないので、事務所の異動は割と簡単にできます。

例外的に転勤はある

監査法人には、よっぽどのことがない限り転勤はないですが、

例えば、パワハラやセクハラなどの何か不祥事を起こした場合は、

東京事務所から地方事務所に行くことを打診されるといったことが稀にあります。

それでも、多くの場合は、部署の異動で済ますことがほとんどなので、地方事務所への異動を打診される際はよっぽどの不祥事を起こした場合となるでしょう。

マネージャー以上は転勤の可能性あり？

監査法人は基本的に東京事務所の方が人繰りが良く、地方事務所では人員が足りないケースが多いです。

地方事務所によってスタッフが足りない場合や、マネージャー、シニアマネージャーなどの管理職が足りない場合など色々ありますが、

スタッフが転勤を打診されることはなく、マネージャーやシニアマネージャー以上の方が転勤を打診されることがあります。

なぜなら、マネージャー以上の職位になると、業務の幅を広げ、さらなる活躍が期待されるからです。

しかし、一般事業会社のように有無を言わさず転勤の打診があるわけではなく、

本人の希望に沿って転勤の打診が来るので、安心してください。

また、地方事務所の方が人手不足なので、マネージャー昇格、シニアマネージャー昇格を確約し地方事務所への転勤を打診される場合もあります。

この場合も、本人の希望に反して強制的に転勤になることはなく、断ることも可能です。

監査法人以外に転職したら転勤はある？

例えば、一般事業会社へ転職した場合は、一般事業会社に就職した場合と同様、転勤の可能性があります。

BIG4の組織（監査法人、税理士法人、コンサル会社）は基本的に上で述べた監査法人と同じなので転勤の可能性は極めて低いですが、

BIG4以外に転職した場合は、転勤の可能性があるので注意が必要です。

公認会計士の転職先・年収に関する記事はこちらを参考にしてみてください。

おわりに

公認会計士と転勤について紹介しましたが、いかがでしたでしょうか。

論文式試験合格後、多くの人が就職する監査法人は、転勤はないですが、一般事業会社に転職した場合は転勤の可能性があります。

ただ、公認会計士の資格があるので、転職先の選択肢の幅は広く、どこでも働く環境があります。

一つの会社に固執することがなく、働き方や働く組織も自分で選択できるので、一般的なサラリーマンよりはるかにストレスフリーで働くことが可能です。

公認会計士になるか迷っている方は、ぜひ挑戦してみてください。

おすすめの専門学校の東京CPA会計学院に関する記事はこちらを参考にしてみてください。

専門学校の比較記事はこちらを参考にしてみてください。

公認会計士のなり方に関する記事はこちらを参考にしてみてください。

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公認会計士を目指したいけど、年齢が不安だな…
何歳までなら目指せるのかな？
監査法人への就職に年齢は関係あるのかな？

こういった疑問にお答えします。

こんにちは、公認会計士のなおです。

公認会計士を目指したいけど、年齢が気になる方は多いのではないでしょうか。

特に社会人を経験して公認会計士になりたいと思っている方や、公認会計士の勉強を始めたけど、なかなか合格できない人にとって年齢は気になるのではないでしょうか。

結論として、公認会計士になるのに年齢は正直関係ありません。

何歳であっても、公認会計士を目指したい、公認会計士になりたいという強い気持ちがあれば目指した方がいいです。

一方で、試験合格後多くの人が行く監査法人への就職では年齢が少し関係します。

なのでこの記事では、

について紹介したいと思います。

公認会計士のなり方に関する記事はこちらを参考にしてください。

公認会計士試験合格者の年齢調

まずは、直近の公認会計士試験合格者の年齢表です。

引用：公認会計士・監査審査会（CPAAOB）

20代が全体の8割、30代が全体の1割を占めており、20～30代で9割を占めています。

合格者の平均年齢は25.5歳となっています。

数は少ないですが、40代50代60代での合格者もいる状況です。

20～30代に合格者が多い理由

上でも記載しましたが、20～30代での合格者で9割を占めています。

私も20代で公認会計士試験に合格しましたが、公認会計士試験は頭の良さもそうですが、それよりも忍耐力、体力勝負の試験です。

短答式試験では1科目で1～2時間の試験を4科目の合計5時間の試験を1日で行い、

論文式試験では、1科目2～3時間の試験を7科目3日間にわたって行います。

また、これらの試験を受けるのに、2～3年平均して6,000時間ほど勉強しなければならないので、体力のある20～30代に合格者が多いという結果になっています。

最近では、勉強する時間を多くとれる大学生での学生合格が多いため、平均年齢が低下している要因にもなっています。

40代～60代の合格者もいる

数は少ないですが、40代～60代の合格者も毎年います。

直近の合格者の最高年齢は61歳です。

家庭の状況や仕事での責任と色々な状況下で勉強していることが予想されるので、合格者は少ないですが、

40～60代の方でも諦めずに頑張れば合格できるというデータになっています。

ただ、40代～60代での合格者は、下で紹介する大手の監査法人での就職が難しくなるので、注意が必要です。

40代～60代で公認会計士試験に挑戦する方は、独立を目指したり、キャリアアップのために目指す人が多いです。

監査法人に就職できる年齢

BIG4と呼ばれる大手の監査法人に就職するにはある程度年齢に制限があるのが現状です。

前職があるかないかで年齢制限が変わるので、場合分けして紹介します。

前職がある場合

前職がある場合は、30代後半でも大手の監査法人に入社できる可能性があります。

前職が経理だったとか経営戦略に携わっていました等、会計士の業務と親和性がある職種であれば、30代後半でも採用の実績はあります。

一方で、前職があっても美容師や料理人などの会計士と全く関係のない職種であれば、30代前半までが目安になります。

前職がない場合

前職がない場合は、30代前半までが大手の監査法人に入る目安になります。

40代になってしまうと厳しいのが現状です。

公認会計士試験の合格者の平均が20代ですので、監査法人に入社する人はほぼ20～30代の方です。

その中で、新人として40代・50代・60代の方が入社した場合、先輩が年下になるので、組織的にもおかしな構造になってしまいます。

前職がなく40代を超えて公認会計士を目指したい場合は、大手の監査法人ではなく中小の監査法人や公認会計士が所長を務める会計事務所へ入社を希望するといいでしょう。

BIG4と呼ばれる大手の監査法人は4つしかないですが、中小の監査法人や会計事務所は沢山あります。

数が多いだけに、BIG4よりもワークライフバランスの取れた働き方ができるところや非常勤の時給が高いところなど沢山ありますし、

大手の監査法人は、ほとんどの人が転職するので定年まで大手の監査法人にいるなんて人はほんの一握りです。

ですので、現時点で40歳を超えてしまっていても公認会計士になることを諦める必要はありません。

公認会計士になった後の転職に年齢は関係ある？

公認会計士が自由に未経験の分野に転職できるのは30代までというのが現状です。

日本の組織では、年功序列の組織が多いので、40代になると管理職の求人が多くなります。

その中で、監査以外の分野で管理職以外の転職となると、自由に転職できるのは30代までというのが現実です。

しかし、公認会計士資格を取得すると、新卒では入社することが難しいといわれる企業でも簡単に内定獲得でき、公認会計士の転職先も色々あります。

公認会計士の転職先・年収に関する記事はこちらを参考にしてください。

公認会計士試験の受験勉強はいつからすべき？

公認会計士試験の受験勉強は、早ければ早い方がいいです。

先述しましたが、頭の良し悪しよりも忍耐力、体力勝負で、どれだけ諦めずに専門学校の勉強について行き最後までカリキュラムをこなすことができたかが勝負です！

専門学校のカリキュラムを最後までを終えずに挫折する人がほとんんどで、

逆を言えば、最後までカリキュラムをこなすことができれば、複数受験になっても最後まで諦めずに頑張り続ければ合格できる、そんな試験です。

公認会計士になると、以下のようなメリットがあります。

詳細はこちらの記事を参考にしてください。

上記のような普通では得ることのできないメリットが公認会計士になると沢山あります。20代～30代であれば、年齢を気にする必要はないですし、

40歳を超えているなら、忍耐力、体力のあるうちに早く勉強を始めましょう。

合格するまで諦めずに勉強し続ける精神をもって勉強をしてみてください。

専門学校の比較記事はこちらを参考にしてください。

公認会計士試験の勉強時間に関する記事はこちらを参考にしてください。

おわりに

年齢別合格者数、監査法人に就職できる年齢、公認会計士になった後の転職における年齢制限について紹介しましたが、いかがでしょうか。

大手の監査法人に入りたい場合は前職のありなしで年齢に制限がありますが、基本的には公認会計士になるのに年齢は関係ないです。

年齢に制限がなく誰でも受験でき一発逆転できる国家資格です。

2～3年の勉強で取得できる国家資格は公認会計士くらいなので、是非最後まで諦めずに挑戦してみてください。

一番おすすめの専門学校は、私も実際に通って公認会計士試験に合格したところですが、東京CPA会計学院という専門学校です。

東京CPA会計学院は、合格率がかなり高く、テキストや答練の質、講師のわかりやすさなど、

どれをとっても大手の専門学校より高い評価があり、東京CPAを信じて勉強を継続すれば裏切られることはない専門学校です。

カリキュラムや料金の情報については資料請求した情報が最新かつ正確ですので、資料請求して情報収集してください。

東京CPA会計学院に関する記事はこちらを参考にしてください。

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公認会計士になる人は学歴高いイメージだけど、学歴は必要なのかな？
公認会計士になった後も学歴て必要かな？

こういった疑問にお答えします。

こんにちは、公認会計士のなおです。

公認会計士と聞くと、医師や弁護士と並ぶ国家資格なので、高学歴のイメージを持たれる方は多いのではないでしょうか。

事実として、高学歴である人は多いですが、結論は、公認会計士になるのに学歴は必要ありません。

高卒で受験される方も中にはいます。

公認会計士になると、バックグラウンドは色々で、社会人経験者から東大卒の人もいれば、高卒の人もいるので、公認会計士試験に合格できれば、学歴は正直なくても構いません。

公認会計士のなり方に関する記事はこちらを参考にしてください。

公認会計士試験の受験に学歴は必要か？

公認会計士試験は、受験資格がないので、誰でも受験可能です。

現に、私が公認会計士になって就職をした先の同期には、高校卒業後大学には行かず公認会計士試験を勉強し合格した人もいます。

大学に行っている方も出身大学はまちまちで、慶應、早稲田、中大、明大から、聞いたこともない地方の大学やMARCH未満の大学出身の方まで本当に色々います。

公認会計士になるには、公認会計士試験に合格すれば誰でもなれるので、公認会計士試験の受験に学歴は全く必要ありません。

学歴コンプレックスがある方は、一発逆転の大チャンスです！

公認会計士試験は、２～３年ほどは最低でも専門学校に通い勉強を継続する必要があるので、学歴は関係なくこの期間耐えられるかどうかがカギになります。

東大や京大、早慶出身の頭のいい人でも、挫折してしまうほどのボリュームのあるハードな勉強量です。

公認会計士試験は、内容も難しいですが、どちらかというと内容の難しさでの挫折ではなく

短期間での勉強量が非常に多いので途中でついていくことができなくなって挫折する人が多いです。

専門学校の授業を遅れることなく受講し復習をして、諦めずに最後までついていければ合格できる可能性が非常に高い試験になっています。

学歴コンプレックスがある方でも、最後まで諦めずに頑張り続ける力さえあれば合格でき、一発逆転を狙える資格なので、是非、公認会計士試験に挑戦して欲しいです。

合格率の高いおすすめの専門学校の東京CPA会計学院に関する記事はこちらを参考にしてください。

税理士、USCPAには受験資格がいる？

税理士やUSCPAの場合は、受験資格があり、満たすためには大学への進学が必要になる場合もあるので、大学進学という学歴が必要になる場合があります。

税理士の受験資格については、こちらの記事を参考にしてください。

USCPAについては、こちらの記事を参考にしてください。

公認会計士試験合格後の就職時に学歴は必要か？

公認会計士試験合格後は、多くの人（約8・9割）は監査法人に就職します。

監査法人での就職でも学歴は必要ありません。

私は、監査法人でリクルーターをやっていたことがありますが、

学歴で判断するのではなく、TPOをわきまえているか、質問に対する受け答えがちゃんとできるかどうかを見ています。

会計士受験生は勉強ばっかりしてきた人が多いので、普通よりコミュニケーション能力が低くなっている人が多いです。

受け答えが問題なくできるか、TPOをわきまえ、クライアントと問題なくコミュニケーション取れるかの方が重要で、

学歴での判断はないので就職時でも学歴は関係ないです。

監査法人の就職では年齢が少し関係するとこがあるので、年齢が気になる方は、こちらの記事を参考にしてください。

学歴が監査法人内での評価に関係あるか？

監査法人内での評価でも学歴は全く必要ありません。

監査法人での昇格は、ある程度年次で横並びで昇格していきます。

最近では、スタッフからシニアへの昇格時に、修了考査（公認会計士試験の3次試験）の合否が要件になっているので、

修了考査の合否が昇格へのカギになっていますが、昇格する上で、学歴は全く関係ありません。

シニア以降の昇格においても、仕事での評価が基本で学歴は全く関係ないです。

公認会計士としての転職時に学歴が必要になるか？

転職時に学歴は必要になるか不安な方いますよね？

結論から先に言うと、公認会計士の転職において、学歴は全く関係ないです。

学歴よりは、転職前に、どんなキャリアを歩んできたか、どんなキャリアを今後歩みたいかということを明確にしていることが重要で学歴は関係ないです。

公認会計士の転職先に関する記事はこちらを参考にしてください。

おわりに

公認会計士と学歴に関して紹介してきましたが、いかがでしょうか。

一般の就職においては、学歴は重要でいい大学を出ていると肩書きにもなるでしょう。

しかし公認会計士は、なるのもそうですが、なってからも学歴は関係なく公認会計士としての評価を受けます。

学歴コンプレックスを抱いている方には、おすすめの資格です。

公認会計士試験に合格してしまえば、普通のサラリーマンより年収は高く、転職先も数多くあり、今では（コロナ後も）、

在宅ワークが通常なので、自由な時間も手に入りストレスも少ないです。

間違いなく人生を豊かにできるので、これから公認会計士になりたいと考えている方は是非挑戦してみてください。

公認会計士試験合格のために必ず通う専門学校の比較記事はこちらを参考にしてください。

おすすめの専門学校は合格者数の多い東京CPA会計学院です。

東京CPA会計学院に関する記事はこちらを参考にしてください。

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偏差値高い大学出身じゃないけど公認会計士なれるかな…
どこの大学いけば有利とかあるのかな？
合格者が多い大学はどこなんだろう？

こういった疑問にお答えします。

こんにちは、公認会計士のなおです。

公認会計士になりたいけど、偏差値のいい大学出身じゃなくて合格するか不安な方や、

どこの大学に行けば、最短で公認会計士になれるか疑問に思っている方は多いのではないでしょうか。

結論としてはどこの大学であっても関係ありません。

公認会計士になるには、公認会計士試験に合格する必要があります。

公認会計士試験は受験資格がなく誰でも（高校生でも）受験できるので、偏差値が高い大学出身でなくても、経済系の学部出身でなくても受験可能ですし、

有名な大学出身じゃない方もたくさんいるので気にすることはないです！！

ただ、大学によって、公認会計士を目指すためのプログラムがあるところがあるので、

そういう大学に行くと効率的に合格しやすくなるというのはあるかもしれません。

そこで、この記事では以下の内容を紹介していきます。

大学別の合格者数

慶応義塾大学が一番多くの183人です。

論文式試験の合格者数は、1,300人前後なので約10％が慶応生です。

上位10大学で論文式試験の合格者数の約半分を占めています。

残りの半分の方は、上記で上げた大学以外の出身で、高校生や高卒で受験している人もいます。

私は、公認会計士として働いていますが、一緒に働いている同期や先輩後輩では、高卒で会計士の勉強をした人や、上記以外の大学出身の人は結構多い印象です。

公認会計士試験は専門学校での勉強が重要なので、どこの大学出身というよりは、どれだけ諦めずに専門学校で勉強できたかが合格できるかの分かれ道だと思います。

公認会計士試験のサポートのある大学

慶応義塾大学

大学の生協と専門学校とが提携しており専門学校の費用を少し抑えることができます。

「公認会計士三田会」では、先輩公認会計士と交流できたり縦のつながりが強い点が特徴です。

一番合格者数が多い大学ですが、基本的には学内だけでは完結できないので、専門学校に通うことが前提になります。

早稲田大学

早稲田の商学部では、簿記3級から1級まで勉強できる早稲田公認会計士講座があります。

専門学校に行く前の段階で受講する人が多いです。

また、大学院（会計研究科）もあり、多数の合格者を輩出しています。

二番目に合格者数が多い早稲田大学も慶応義塾大学と同じで学内だけでは完結できないので、専門学校に通うことが前提になります。

明治大学

明治大学は、経理研究所（経理研）という組織が大学内にあります。

この経理研は、学部問わず明治大学に所属している人はだれでも入ることができ、簿記3級から1級まで勉強できます。

公認会計士を目指す方は、簿記1級や2級を勉強後に経理研と提携する専門学校に通うことになるのですが、経理研生として割安で申込できるようになっています。

また、明治の経理研では、簿記1級の取得や短答式試験の合格、論文式試験の合格、経理研内部のテストなどで報奨金をもらえる制度があり、

大学在学中に合格すると専門学校代を回収できるくらいの報奨金をもらうことができます。

経理研のような手厚いサポートは慶応や早稲田にはない組織で、現役合格させるためのモチベーションを維持させる施策が色々あるので経理研はサポートが充実しています。

中央大学

中央大学は、明治大学と同じで学内に経理研があります。

中央大学の経理研は明治大学の経理研と少し違い、簿記の学習から公認会計士講座の学習まで経理研の組織の中でできるのが特徴です。

学内で完結させることができ、学生への個別指導や質問サービスもありまた、普通に専門学校に通うより割安で勉強できるのが特徴です。

公認会計試験のサポートという意味では、明治の経理研と中央の経理研が他大学にはない圧倒的に手厚いサポートとなっています。

大学生で目指すならいつから勉強すればいいの？

大学生で公認会計試験を受け、現役合格を目指すなら、大学1年生の頃から簿記の学習をスタートさせ、

大学2年生で公認会計試験の専門学校に通うと現役合格の可能性はかなり高まります。

公認会計士を目指すなら、いきなり専門学校に通うより、簿記3級から1級まで学習してから専門学校に通うと効率的に学習できます。

なので、まずは簿記の学習からスタートさせましょう。

私は大学1年生の時に簿記1級まで勉強してから大学2年で専門学校に通い、半年後に短答式試験を受験しました。

簿記1級まで学習することで、公認会計士試験の範囲を前もって学習できるので、短答式試験の受験のハードルが一気に下がります。

簿記学習は公認会計士試験において基礎を成す部分になるのでかなり重要です。

専門学校に通う前に簿記1級まで一通り勉強することで、短答式試験の合格がかなり近づきます。

簿記1級のおすすめの専門学校は以下の記事に書いているので、参考にしてみてください。

所属する学部は関係ある？

公認会計士試験を目指す方は、経営学部、商学部、経済学部の人が多い印象です。

しかし、公認会計士試験に合格すればいいので、これらの学部出身である必要は全くないです。

ただ、大学在学中に合格を目指す方は、大学の単位取得において、経営学部、商学部、経済学部だと

公認会計士試験で勉強した内容と被るところがあるので、単位取得しやすいというのはあるかもしれません。

公認会計士試験の合格を目指すうえでは、どこの学部でも大学の授業で完結されることはできず、

専門学校の勉強を継続してやりきることが何より重要なので、所属する学部というのは関係ありません。

公認会計士を目指すなら結局はどこの大学・学部でも大丈夫！

公認会計士を目指すなら、公認会計士試験に合格する必要があります。

公認会計士試験は、専門学校に通うことが必須なので、結果として、どこの大学・学部でも問題ないです！

多くの人は専門学校での勉強がハードすぎて挫折してしまうので、結局のところ、出身大学・学部というよりは、

専門学校のハードな勉強に耐えられ、合格するまであきらめずにできるかどうかが重要です！

ただ、どこの大学を志望するか迷っている大学受験生の方であれば、経理研のある明治大学、中央大学は個人的にはとてもおすすめです。

公認会計士試験に合格させるためのサポートが、合格者数の多い早慶よりは確実にあり、生徒を放置せずに合格までサポートする体制があるからです。

これから大学生になる方は志望校選びの参考にしてみてください。

公認会計士のなり方に関する記事はこちらを参考にしてください。

おわりに

大学別の合格者数、公認会計士試験受験においてサポートのある大学、大学何年生から勉強すればいいのか、学部によって受かりやすさはかわるのかなどについて紹介しましたがいかがでしたでしょうか。

大学内でも手厚いサポートを受けたいという方は、経理研のある明治大学や中央大学に通うといいかもしれないですが、

公認会計士試験はどこの大学・学部出身でも専門学校に通い勉強することが重要なので、ぶっちゃけるとどこでも大丈夫です。

これから公認会計士試験を受けようとしている方は、上でも述べましたが、簿記1級まで勉強すると効率的に公認会計士講座の勉強ができるので、まずは、簿記の勉強からスタートしてください。

簿記の勉強はこちらの記事を参考にしてみてください。

簿記の勉強は既にしているという方は、こちらを参考に専門学校を選んでみてください。

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